資産運用してセミリタイア済！使うべき投資方法は結局コレです

こんにちは。現在家族4人と海外移住しながら、セミリタイア生活中のアキラといいます！

私はなんとか5000万円を貯めて、2019年から家族4人とサイドFIRE暮らしを始めています。

これからこんな私が実際にセミリタイアするために行った資産運用の中で、効果的だと思う投資方法について徹底解説します。

これから説明する方法は

と思っている方には特に有効な内容です。

それでは早速始めましょう！

セミリタイアのお金は資産運用して準備しましょう

セミリタイアを成功させたいならば、まずは資産運用を活用して自分の資産を増やしましょう。

もちろん資産運用の方法はお好きなもので構いませんが、忙しいサラリーマンの方には投資信託を使った「他力本願投資」で準備する方法が効率的です。

もちろん別の運用方法（株、アパート経営、FX)でも良いのですが、私が「他力本願投資」をおススメする理由は、投資信託が一番簡単かつ自分の時間を使わずに始められる方法になります。

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私の試算及び実際にセミリタイア生活をした経験上、セミリタイアするには独身であれば1500万円前後、既婚者子連れであれば5000万円ほどの資金を準備する必要があります。

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そしてこれらの大金を準備するには、「非課税制度」や「福利」と「時間」の力を使った長期的な資産運用を活用することが大切になります。

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具体的な資産運用方法は？つみたてNISAでセミリタイアすべき？

2019年11月22日の日経新聞に、つみたてNISAの記事が出ました。

要約すると、自民・公明両党は2020年度与党税制改正大網で、つみたてNISAの改善を盛り込むとのことです。

※日本経済新聞「つみたてNISA延長へ　いつ始めても非課税20年」
（有料会員限定記事ですが、無料登録すれば月10記事まで無料閲覧可能です）

非課税で積み立てられる期間が延長され、また運用可能額も増えるという事ですので、これからセミリタイアに向けた運用を始める方には良い流れになってきました。

具体的な改定項目をまとめると、下記のような内容となります。

	つみたてNISA
	現状	改善案
限度額 /年	40万円	40万円
積立 開始年	2037年 まで	2037年 まで
積立 終了年	2038年	開始年から 20年後

（例） 運用 開始年	運用可能額
	現状	改善案
2020年 から開始	720万円	800万円
2037年 から開始	40万円	800万円

通常どのような形(会社からの給与、株式運用益、不動産やせどりなどの収益等)でも、利益が出れば基本税金を払う必要があります。

しかし日本であれば「NISA」や「つみたてNISA」「iDeCo」、アメリカであれば「IRA」や「Roth IRA」「401K」の非課税制度がありますので、セミリタイアに向けた準備を行う場合はこれらの制度を有効活用しましょう！

次はもう1つの非課税制度である、iDeCoについてお話しします。

セミリタイア向けの資産運用でiDeCoは使うべき？

そしてiDeCo（イデコ）についても、同じく2020年度与党税制改正大網で改善を盛り込まれる予定の様です。

	イデコ
	現状	改善案
積立開始年齢	60歳まで	65歳まで
限度額/年	27.6万円	27.6万円

※限度額はサラリーマン最大限度額

改善案では5年間積み立て期間が延長されますので、例えばサラリーマンの方は138万円(27.6万円✕5年)を、セミリタイアに向けた準備として追加投資できることになります。

セミリタイアに必要な大金は非課税商品で資産運用すべし！

日本でセミリタイアに向けた準備を行う際、「つみたてNISA」と「iDeCo」のどちらを使うべきかと聞かれれば、私はiDeCoだと言います。

しかしセミリタイアに向けた準備を最速で行うのであれば、「つみたてNISA」と「iDeCo」両方やるべきだというのが私の本音です。

なぜならサラリーマンの場合は両方やっても、毎月約6万円ほどしか追加投資できません。

逆にこれくらいの金額を毎月積み立て投資に回さないと、早期退職やセミリタイア生活は現実的に難しいのではないでしょうか。

ちなみに私は毎月約10万円、ボーナス分として毎年別途数十万円追加投資していました。

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セミリタイア向け資産運用「つみたてNISAとiDeCo比較」

私はつみたてNISAとiDeCoを両方活用するべきだとお話ししましたが、各々の具体的な差は下記の通りです。

	つみたて NISA	iDeCo (イデコ)
限度額 /年	40万円	27.6万円
限度額 /月	約 3.3万円	約 2.3万円
課税対象 引き 下ろし時	課税	非課税
課税対象 運用時	非課税	非課税
運用期間	20年	60歳まで ※１
途中引き 下ろし	可	60歳まで 不可
運用商品	一部の 投資 信託等	投資 信託等

※1　「2020年度与党税制改正大網」によっては、65歳までになる可能性あり

これらの違いを一言でまとめると

となります。

行動するとセミリタイアできる確率が爆増!?

そして私が今回一番お伝えしたいことは

という事実です。

資産運用を始めるためには手続きやどんな商品で運用するのか等、自分で調べたり考えたりすることがいくつかあると思います。

自分で情報を集め、自分で考え、自分で決定し、自分で行動に移すことが大切です！

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