こんにちは、アキラ(@akirakaigai_com)です。
先日【アメリカ駐在員歴12年】海外駐在するメリットとデメリットで、アメリカ駐在員になるとオトクなことが多いという事実についてお話ししました。
詳細については記事を読んで頂きたいのですが、概略は下記の通りです。
主なメリット
・アメリカ税制優遇の活用
・収入が増える
・英語力と国際感覚が身につく
・精神力が鍛えられる
・情報量が増える
・人脈が増える
主なデメリット
・日本の税制優遇が使えない
・両親の心配
・生活に馴染めない可能性
アメリカで駐在員として働くと、メリットの方が多くてトクだという内容でした。
しかしアメリカで働く方法として、実はもう１つ「現地採用」という道もあります。
現地採用は日本の親企業に勤める社員が海外赴任するのではなく、現地人と同じ条件で現地(アメリカ)で雇用される採用方法です。
現地採用としてアメリカで働いても、上記でお話ししたメリットやデメリットは給与以外変わりません。
自分の会社の方針や考え方によっては、日本でアメリカ駐在員を目指すより、現地採用社員を目指したほうが早くアメリカで働ける場合もあります。
そこで今回の記事では、日本から派遣されるアメリカ駐在員と現地採用員を比較し、結局のところどちらを目指したほうが、自分にとってメリット多くアメリカで働けるのかについてお話しします。
具体的にはこの記事を読むことで、下記の3点について分かります。
・アメリカ駐在員と現地採用:目指すべきは?
・アメリカ駐在員と現地採用の違い
・アメリカ駐在員より厳しい現地採用の実情
・アメリカ駐在員と現地採用:結局どっち?
それでは早速始めましょう！
目次／Contents
アメリカ駐在員と現地採用:目指すべきはどっち?
| 日本から の駐在員 | 現地採用 日本人 | |
| 給与 | ◎ | △ |
| 福利厚生 | ◎ | ✖ |
| 残業 責任感 | ✖ | 〇 |
◎＝非常に良い/非常に負担が少ない
〇＝良い/負担が少ない
△＝まあまあ/負担がやや多い
✖＝悪い/負担が多い
まずは結論から。
アメリカ駐在員とアメリカ現地採用のどちらを目指すべきかについては、求めるものが何かによって大きく変わります。
上記の比較表を見ても分かりますが、日本からの駐在員の方が体力＆精神的に厳しいですが、給与や福利厚生面の部分が非常に良いのでおすすめです。
よって出来るだけ多くの給与が欲しいならばアメリカ駐在員、とにかく今すぐにアメリカで駐在員より気楽に働きたいのであれば現地採用を目指しましょう。
海外赴任に選ばれる人とは？海外転勤したい夢を絶対に叶える方法
・詳細については後述しますが、現地採用は労働ビザや就職活動に時間を取られやすいので注意が必要です。個人的にはまずはアメリカ駐在員を目指したほうが良いと思います。
・今回はこれからアメリカで働きたい、若い世代をイメージして試算しました。
（工場長や副社長などの年配向けのお話しではありませんのでご注意下さい）
アメリカ駐在員と現地採用の違い
会社から見た日本からの「海外駐在員」と、現地で採用した「現地採用員」の差は、主に下記の2点です。
・現地採用の方がコストが安い
・海外駐在員は日本式の働き方が可能
ここで言う「日本式」とは
・自己より会社優先で
・戦闘マシーンの様に働き
・会社の目標に全力で取り組み
・何とか利益と成果を出そうと日々努力する
働き方です。
現地採用の方がコストが安い
まず会社とすれば現地採用で日本人を雇う方が、固定費が抑えられるのでおトクです。
・給与
・福利厚生
給与について
| 毎月の給与（手取り額） | |
| 海外駐在員の場合 | 4,500ドル前後 |
| 現地採用員の場合 | 3,000ドル前後 |
※海外駐在員は40代管理職、現地採用は一般職で試算
※海外駐在員のボーナス分は含まず
社長や副社長などになれば別ですが、海外駐在員の方が現地採用員より給与はほぼ間違いなく良いです。
なおアメリカではボーナスという概念が薄いので、現地採用であればほとんど出ない（出ても年500ドル前後）と考えたほうが良いでしょう。
福利厚生について
会社によって多少の大小はありますが、下記のような福利厚生を日本から来ている海外駐在員は受けていることが多いです。
住宅関係
・社宅扱いで広い家に住める
・住宅維持費(税金や修理等)個人負担ゼロ
・日本の家を会社に貸して家賃収入を得る
車関係
・会社から社有車が無料で支給される
・車の保険やガソリン代も会社負担
・リース契約なら数年ごとに新車
医療費関係
・基本的な医療費は個人負担ゼロ
・必要に応じて通訳を準備してくれる
学校関係
・学費補助金が出る
・家庭教師補助金が出る
上記でお話しした「住宅、車、医療、学校」は、アメリカではお金がかかるものばかりですので、現地採用員を雇った方がこれらの費用を抑えられ、会社としては固定費を減らすことが出来ます。
海外駐在員は日本式の働き方が可能
しかし実際はいくら海外駐在員の固定費負担が増えようが、海外駐在員の代わりに現地採用員を増やすような考えを持っていない会社がまだ多いです。
理由は「海外駐在員」と「現地採用員」は、会社としては全く別物だからです。
海外駐在員＝自分を犠牲にして働く
現地採用員＝多少は日本式で働いてくれる
海外駐在員は高給な分だけ、仕事でも現地採用員以上の内容を求められますので、その分仕事に打ち込むのは当然です。
そして日本人の現地採用は、会社の利益のためにプライベートを犠牲にしたり、上司からの厳しい叱責に耐えながら働いてくれる、現地のアメリカ人より多少は使い勝手の良い存在に思われていることが多いです。
現地採用の日本人は、同僚のアメリカ人より多少高給な場合があります。
それは上記の理由（米人より日本の考えを理解し、日本語も話せる）からです。
一般的な現地採用の日本人はアメリカ人同様に定時で帰宅することが多く、多少の残業をする場合もありますが、基本海外駐在員のような長時間労働になることはありません。
アメリカ駐在員より厳しい現地採用の実情
もし日本で海外駐在員に選ばれない場合、アメリカで現地採用として働けるのか。
先日もそのような質問を知人から受けましたが、下記の理由で答えは「アメリカ駐在員を目指したほうが効率的でおススメ」です。
・就労ビザがおそらく取れない
・アメリカ駐在員より就職活動が大変
就労ビザがおそらく取れない
日本の企業は海外駐在員が赴任する際、高い代行手数料を払って専門の業者に頼んでビザを取得するのですが、それでもなかなか取得できない場合があります。
特に若い人などは「管理者でもなく技術もない人が、なぜアメリカで働く必要があるのだ」という理由で却下されるケースが多々あります。
この様な状況ですので、個人での就労ビザ取得は決して簡単ではありません。
もしアメリカで現地採用として働くのであれば、労働ビザについて必ず確認して、就職する会社負担で取ってもらえるように交渉しましょう。
アメリカ駐在員より就職活動が大変
アメリカ駐在員を目指すなら、以前海外へ転職してアメリカ駐在員に！おススメ専門求人サイト3選でもお話ししましたが、無料で海外駐在員専門の転職エージェントを活用すれば時間もかからず効率的です。
そしてアメリカの現地採用を目指す際でも、人間に戻れてセミリタイアも目指しやすい！おススメの仕事は海外勤務でお話しした様な、就職活動を日本にいながら行うことも可能ですが、本当に現地採用として働きたい場合は、アメリカで直接就職活動をされる方も中にはいます。
アメリカで直接職探しともなれば、正直お金もかかります。
住む都市や家族構成にもよりますが、おおよそ20万円前後の生活費は必要でしょう。飛行機費用なども含めると、一年で300万円くらいは必要になりそうです。
我が家の具体的なアメリカ生活費については、【体験談】海外移住後の生活費：日本アメリカフィリピンを徹底比較を参照下さい。
アメリカ駐在員と現地採用:結局どっちを目指すべきか
もしアメリカで働きたいのであれば、やはり海外駐在員として赴任するのがベストです。
| 日本から の駐在員 | 現地採用 日本人 | |
| 給与 | ◎ | △ |
| 福利厚生 | ◎ | ✖ |
| 残業 責任感 | ✖ | 〇 |
◎＝非常に良い/非常に負担が少ない
〇＝良い/負担が少ない
△＝まあまあ/負担がやや多い
✖＝悪い/負担が多い
海外駐在員に選ばれれば「就労ビザや引っ越し費用」も会社が全額費用を負担してくれ、確実に取得出来るよう手配してくれます。
海外駐在員になる具体的な方法については、海外赴任に選ばれる人とは？海外転勤したい夢を絶対に叶える方法をご覧下さい。
アメリカ駐在員は給与も良く手当も多い、とても魅力的な職業です。
アメリカ駐在になれば有名な観光名所を旅行したり、スポーツ観戦や有名は美術館で本物の絵画を見たりすることも出来ます。
駐在歴12年：アメリカ駐在中におススメの旅行や観戦先について
私自身アメリカ駐在員時代に始めた資産運用のおかげで、5000万円ほど貯金して45歳目前でセミリタイアすることが出来ました。
楽しい将来を送る為にアメリカ駐在員になることは、もちろん仕事は大変かもしれませんが、それでも十分メリットがあると私は思います。
ご清聴ありがとうございました(^^)/
私がアメリカ駐在員時代に5000万円貯めた具体的な方法や、実際に行った準備等についてはまとめ記事セミリタイアする為の投資について：結局具体的に何をすれば良いの？を参照下さい。
私がアメリカ駐在員時代に行った、セミリタイアする為の準備や具体的な行動については、まとめ記事【実践中】早期退職して海外移住！独身や既婚がセミリタイアする方法をご覧下さい。
