こんにちは。現在家族4人と海外移住しながら、セミリタイア生活中のアキラといいます！
「海外駐在員になってアメリカとかで働きたい！」
理由は人それぞれだと思いますが、そう思っている人は私の周りにも結構いました。
私自身12年ほど海外駐在員としてアメリカで働いてきましたが、会社から海外駐在員に選ばれて海外赴任する場合は大きく
- 選ばれる努力をして勝ち取る場合
- 何もせずに選ばれる場合
の2つに分かれます。
しかしいくら今の会社で努力しても、企業側の都合で海外赴任できないことも多々あります。
そこで今回は転職を使って、海外駐在員を目指す方法について説明します。
具体的には
- 海外駐在員に転職する方法3選
- 海外駐在員向き転職サイトとは
- 転職時に求められる海外駐在像とは
- 海外駐在時に必要な英語力とは
について、これから徹底解説します。
結論
海外駐在員としてアメリカなどで本気で働きたい方は、下記の海外駐在に強い転職エージェントに登録して、効率的に有益な情報を無料で収集しましょう。
ライバルより早く情報収集や転職に向けた行動をしないと、残念ながら海外駐在員にはなれないでしょう。
海外駐在員を目指す人向けのサイトは２つありますが、現在の年収でどちらを使うべきかが分かれます。
給与の支給額と手取りの違い
- 支給額
＝税金などが引かれる前の金額 - 手取り
＝実際に振り込まれる金額
1.年収(手取りではなく支給額)が600万円以下の場合
2.年収(手取りではなく支給額)が600万円以上の場合
ハイクラスの転職支援サービス【Samurai Job】の非公開情報を確認
良質な求人が欲しい！アメリカ海外駐在員に転職する方法3選
海外駐在員としてアメリカなどで働きたい場合は、主にこの3つの方法で目指すことになります。
- 親や友人に紹介してもらう
- 会社関係の知人に紹介してもらう
- 海外駐在員専門の転職サイトで探す
そして私のおすすめは
3番の「海外駐在員専門の転職サイト」で探す
です。
海外駐在員への近道：転職求人サイトでアメリカ駐在員に
私は転職した経験がありますが、自分が本当に希望する企業に就職したければ知り合いからの紹介はやめましょう。
その理由は
「せっかく紹介してもらった」ということで相手に気を使い、結果自分の希望とは違ったけど、今更イヤとも言えず妥協してしまう可能性がある
からです。
転職は自分や家族の人生がかかっている大きな転機ですので、「気に入ったので転職したい／気に入らなかったので転職したくない」を遠慮なく相手へ伝える際には、第三者の他人でありしかも無料である転職サイトの方が気がラクでしょう。
アメリカ海外駐在員への近道:求人転職サイトが有利な訳
なぜ就職サイトに自分の履歴書やその他個人情報を提出し、無料登録する必要があるのか。
もちろん一般的には
真剣に転職先を探してほしい我々が
転職サイト側に必要な情報を渡す
為ですが、それ以外にもう一つ大きな理由があります。
それは転職サイトに無料登録する事により
非公開求人の情報も紹介してもらえる
からです。
非公開情報っていったい何なのか?
これから下記で説明しますね。
良質な求人が欲しい！アメリカ海外駐在に転職サイトが有利な訳
アメリカ駐在員として海外で働く近道は、非公開の求人情報を海外駐在専門の転職サイトから入手することです。
非公開情報とは簡単に言うと
冷やかしの人には教えない有益な求人情報
です。
アメリカ海外駐在員への近道:転職求人サイトに登録
よってもし有益な情報を求めるならば、この非公開求人の情報を入手する為に転職サイトへの登録が必須です。
確かに数十分といえど、登録は面倒くさいかもしれません。
でも一度転職サイトへの登録を終わらせれば、定期的に有益な求人情報が無料で送られてくるようになります。
もしも転職にそれほど本気でなければまだ登録はせずに、ネットで検索出来る内容でイメージをつかむのも良いでしょう。
アメリカ海外駐在員への道:求人から結局転職しないもアリ
もちろん真剣に転職を考えても、なかなか自分が求めている会社が見つからないかもしれませんし、見つかっても採用してもらえない（不合格）可能性もあります。
- 相手の会社を気に入らなかった
- 希望する会社から断られた
これは別の誰が悪いわけでもなく、ある意味仕方のないことです。
転職サイトに無料登録して結果的に転職しなくても、誰にも何も言われません
その結果転職活動をしては見たが、結局転職はせずに今の会社で働くというのも、もちろん１つの立派な選択肢です。
あまり短期間での転職にこだわらず、譲れない点をしっかりと聞いてくれる転職エージェントを活用しましょう。
アメリカ等の海外駐在への転職おすすめ求人サイト
1.年収(手取りではなく支給額)が600万円以下の場合
2.年収(手取りではなく支給額)が600万円以上の場合
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アメリカ海外駐在員に転職！求人条件にある理想像とは
まず企業を大きく大企業と中小企業に分けた場合、各々下記のような海外駐在員を求めている場合が多いです。
- 英語力が武器の即戦力が欲しい大企業
- 日々全力で働く日本人が欲しい中小企業
海外駐在員の求人条件:転職後に即戦力となる人
アメリカ人や現地日本人駐在員との交渉が多い外資や日系大企業は、商談を勝ち取ってくる人材を探している事が多いです。
給与も1000万円や2000万円、時には最大5000万円なんていうオファーもあります。
その代わりに良い結果が出せなければ、いつクビにされてもおかしくありません。
もしすでに「ビジネスで使える英語力を持っている」のであれば、専門の転職サイト「Samurai Job」に無料登録し、高給かつ条件の良い「非公開情報」の中から自分が希望する会社を探しましょう。
Samurai Job【公式サイト】
無料登録して非公開情報を受け取ろう
しかし「ビジネスで使える英語力が無い人」には、大企業はあまり縁のない世界かもしれません。
その様な場合、私が「英語力には自信がないが、海外で働きたいと考えている方」にお勧めしたいのは、これから紹介するビジネス英語力が無くても大丈夫な中小企業からの求人です。
アメリカ海外駐在員の求人条件:転職後に全力で働く人
私が勤めていた会社も中小企業だったのでよく分かりますが、中小の会社の海外拠点は基本日本人が主体で運営されています。
現地化とは言うものの、実際は現地採用の人間は定時に帰宅し、残った日本人が残業をしつつ、責任のあるポジションで会社を回しているのが実情です。
なので企業によっては、国内の忙しさや次の駐在候補がいない等の理由で、外部から日本人の海外駐在候補を募集し採用することが多々あります。
この様な求人といかに素早く出会えるかが、アメリカ駐在員になる近道です。
英語ゼロでもアメリカ海外駐在員に転職出来る求人条件
アメリカ駐在員として海外で働きたいが、英語にはあまり自信がない。
そんな方は上記でも書いた、中小企業の海外駐在求人を積極的にチェックしましょう。
業種としては「製造業や運送業」などが多く、現地の工場マネージャークラスとして候補者を探している企業が多いです。
マネージャー→課長
シニアマネージャー→部長
特に日系企業の営業職については、求人が多いのでチャンスかもしれません。
日系の企業は(当たり前かもしれませんが)アメリカに事務所があっても、日本人のお客さんが多いため英語力はそれほど求められないことも多いです。
もちろん英語力が高い方が、アメリカ駐在員に転職出来る可能性が高まります。
まとめ：アメリカ海外駐在員への転職はお得な求人から！
- 良質の求人を手に入れよう
- 専門の転職サイトに登録しよう
- 英語力があると更に有利に
- 自分の実力で大企業か中小を選ぼう
- 自分の実力で外資系か日系を選ぼう
- 素早い行動で他人に求人を渡さない
もし「仕事で使えるほどの英語力」をすでにお持ちであれば、下記のようなアメリカにある企業にも就職活動をしましょう。
アメリカにある外資系への転職
アメリカにある日系への転職
それぞれのメリット/デメリットは下記の通りです。
外資系アメリカ駐在員の求人
私は海外駐在員時代に外資系で働く日本人の方と話す機会が多々ありましたが、多くの方は日系企業で働く我々より「自由」な感じでした。
- 毎日決められた時間に出社
- 毎日夜遅くまでのサービス残業
- 上司からの理解不能/非効率的な指示
日系企業の従業員であれば、一度は(毎日?)悩んだことがあるような事も、外資系で働いていればかなり少なくなります。
例えばあまり意味が無い定例ミーティングも、毎週、隔週、月一のミーティング等で上司やチームとTV会議などで連絡を取り合い、成果を出しながら日々働くスタイルです。
しかしその分アメリカにある外資系企業は、日系と比べて段違いの成果主義である場合が多いです。
朝上司に呼ばれて
- クビです
- もうパソコンに触らないで下さい
- 机の私物を片付けて下さい
と言われることは珍しくありません。
日系大企業アメリカ駐在員の求人
私は海外駐在員時代に、日系大企業の方とも多く関わってきましたが
- 中小企業と比べると給与が高額
- 会社からの福利厚生が充実
の2点は、日系大企業のメリットだと思います。
しかし「日系ならではの長時間労働」が慢性している会社も多々ありますので、転職活動時によく確認しましょう。
特に商社はアメリカの場合時差の関係上、長時間勤務になる可能性大です。
まずは一歩を踏み出す「手間」をかけた方は、その時点で何もしなかった方より数倍進化すると私は思います。
誰の為でもありません。
自分や家族の明るい未来の為に、まずは専門の転職サイトに無料登録して、具体的な転職活動を始めましょう！
1.年収(手取りではなく支給額)が600万円以下の場合
2.年収(手取りではなく支給額)が600万円以上の場合
